日本における木造住宅は約3,011万戸。
全体の57.8％を占めています。※総務省統計局 平成25年時点の集計。
年々、鉄筋・鉄骨コンクリート造や鉄骨造などの「非木造化」は進んでいますが、
まだ半分以上は木造住宅。
調査をした木造住宅のうち、耐震診断を受けた割合は６％。
そのうち、耐震性が確保されていた住宅は、8割未満でした。
まだまだ、耐震診断については浸透しているとは言えない状況です。
寺院本堂における木造・非木造の割合
寺院の本堂における構造の割合は、木造が80％。
住宅以上に木造の割合が多くなっています。
もちろん、すべての木造が耐震性に問題があるわけではありませんし、
築年代によっても全く異なってきます。
現在、地震が起きていない地域でも、ひとたび地震が起きれば
甚大な被害が予想されます。
住宅と寺院建物の寿命
特に耐久寿命の短い近代住宅（建て替え３０～６０年）と違い、
寺院（建て替え１００～３００年）では大地震に遭遇する確率は必然的に高まります。
なぜ、耐震対策が進まないのか？
全国の御寺院様向けに行われた耐震対策アンケートによると
ほとんどの御寺院様で耐震対策の必要性を認識しているものの、
実際には一部でも対策を講じている寺院は全体の3割でした。
耐震対策が進まない理由として最も多いのが、
「経費・予算が無い」。
次に「何をしたらよいかわからない」となっています。
住宅と違い、複雑で高水準の知識を求められる社寺建築では
とても難しい問題です。
最近では力学的工法が次々と開発されていて、
美観や機能性と同じく重要かつ必要な対策です。
お檀家様が事業に乗り気ではない場合、カナメで説明会を開き、
皆様にご説明、質疑応答に回答させて頂くことも多々ございます。
限られた予算の中で、何が出来るか？
また、自坊にはどのような対策が必要で、
それにはどのくらいの費用が掛かるのかの調査だけでも構いません。
今だからこそ検討ができますので是非お気軽にご相談ください。
参考：統計局 平成25年住宅・土地統計調査「速報集計結果」の公表
参考：佐々木健著 『国指定文化財を除く全国寺院本堂建て替えの実態』